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保険適用には眼瞼下垂症の診断が必要

眼瞼下垂の治療に対して健康保険を適用してもらうためには、眼瞼下垂症であると診断してもらわなければなりません。眼瞼下垂と診断されない場合は、保険の適用対象外になってしまいます。

眼瞼下垂に限らず、保険適用となる治療は原則として病気やケガに対して行います。美容整形に代表されるような美容目的の治療は、健康保険の適用外になってしまうのです。視力障害を伴うような場合は、ほぼ間違いなく保険適用になると考えて良いでしょう。

軽度でも保険適用の対象になるのか

軽度の眼瞼下垂でも、眼瞼下垂と診断されて保険適用になることはあります。患者さんを診察した医師がどう判断するかによって、保険の適用可否は異なるので注意してください。

実際の現場では、実は眼瞼下垂と診断するにあたって、明確な基準はないことが実情です。基本的には、上まぶたが瞳孔の大部分まで下がっている場合、眼瞼下垂と診断されることが多い傾向です。ただしあくまでも一般例であるため、詳細は医師によく確認・相談してみると良いでしょう。

自費診療との違いも比較しよう

保険適用と自費治療では、治療費の金額が大きく異なります。そのため、保険適用となった場合と保険適用外で自費診療となった場合の違いは、比較しておくことが大切です。

保険診療の場合、病院窓口での費用負担は3割(高齢者の場合は1~2割)ですが、保険適用外の場合は全額自己負担になってしまいます。さらに保険適用外の場合は保険適用時と違って統一的な料金の基準がありません。病院が自由に設定できるため、実際には「3割」と「10割」以上の金額差になってしまうのが一般的です。

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